地形図の歴史・生い立ち
5.地形図に関する主な変遷事項(まとめ)

 

1869(明治2)年 民部省に戸籍地図掛設置
1870(明治3)年 民部省に地理司設置
1871(明治4)年 兵部省陸軍部参謀局に間諜隊諜報掛を設置して地理偵察、軍用地図編集を開始民部省廃止に伴い、大蔵省地理課に地理司を移管
工部省に測量司を設置し地図作成のための全国三角測量(東京、大阪、京都、横浜、神戸)を計画。英国人指導のもと東京府下13ヵ所に三角点を設置して日本初の三角測量実施。海軍省水路寮設置し海図作成開始
1872(明治5)年  兵部省海軍部水路局により、日本で最初の海図「陸中国釜石港之図」が作成・発行された。兵部省を廃止し陸軍省と海軍省となり、間諜隊は陸軍参謀局へ移管
東京麻布に海軍観象台設置
太政官正院に地誌課を設置
1873(明治6)年 内務省設立。伊能図を編纂し銅版による「大日本全図」を刊行
皇居火災により伊能図を焼失
工部省測量司、外国製の経緯儀を購入
1874(明治7)年 北海道開拓使が三角測量を開始
内務省に地理寮設置
太政官正院地誌課「日本地誌提要」刊行
陸軍参謀局に地図政誌課と測量課設置、「皇国各地経緯度表」、「清国渤海地方図」、「陸軍上海地図」刊行
太政官地誌課の業務を内務省に移管
工部省から引継ぎ内務省に測量司移管、地理寮設置。地理寮は工部省の業務を引継ぎ、当初は外国人の指導により、東京に次いで順次、大阪、京都、函館、新 潟、横浜、神戸、長崎、仙台、名古屋、広島、熊本などで測量を実施することとなる。相模、武蔵、安房、上総、下総、常陸、上野、下野の八ヶ国を対象に関 (東)八州大三角測量を開始。測量の最終目的は、地籍調査を実施することであったが、その後この測量が、全国展開する構想に変更され、名称も単に全国大三 角測量と改称され、参謀本部の一等三角測量に発展した。横浜では、地理寮は明治7〜8年に地図作成の骨格となる三角測量及び水準測量を横浜において実施
1875(明治8)年 参謀局「清国北京全図」「朝鮮国全図」「亜細亜東部與地図」刊行
地理寮東京・塩竃間精密水準測量実施
内務省地理寮に土石課設置
参謀局東京近傍局地図測図のため外業着手
1876(明治9)年 参謀局、東京五千分一測図に着手。地理寮の「三角點」が26点増設され初期設置分13点と合わせると計39点になり、「附属豫備點」も74点設置された
1877(明治10)年 参謀局、西南の役により、迅速測図班編成、戦地で軍用地図作成(これより地図作成が大きく進捗することとなる)、「西海道全図」(後に九州全図21万6千分の1)を急遽作成、「大日本全図」「九州全図」「熊本近傍図」「薩摩大隅日向三国図」など刊行
内務省地理寮を地理局と改称、地理局「上野公園地実測図」刊行文部省「日本全図」刊行
1878(明治11)年 内務省地理局「東京実測全図」「実測畿内全図」刊行
参謀局を廃止し、参謀本部測量局として地図課、測量課を設置
1879(明治12)年 参謀本部「全国測量・全国地図作製の基礎計画」を策定
参謀本部軍管区図作製開始
1880(明治13)年  参謀本部、正式な三角測量によらない迅速測図方式で関東平野を主とした「第一軍管区地方二万分一迅速測図」(迅速測図二万分一ケバ式)作製開始
参謀本部「測地概則小地測量ノ部」制定、「兵要測量軌典」編纂、大地測量事業取調掛を設置、全国測量に着手(測定概則制定、地形測図手の教育開始)、関東地方で迅速測図作業開始
内務省地理局、伊能図を基に160万分1日本全国與地図を作成、東京の三角測量は完成、「大日本国全図」刊行
1881(明治14)年 内務省地理局、横浜実測図刊行。横浜は、近代測量による地図(1/5,000)が完成した最初の開港地となった。地理局、最初の官製地図帳である「大日本府県分割図」(86万4千分の1)刊行
1882(明治15)年 関東を中心として信越、中部までの約100ヶ所に三角点の選点が終わり、半数が測量された
1883(明治16)年 英国人指導で実施された測量が同年までに一等三角点の選点100点、観測約50点が終了
参謀本部、「5千分の1東京図」完成
地理局、東京中心部の測量図「5千分の1東京図」の測量実施
1884(明治17)年 万国子午線会議においてイギリスのグリニッジが全世界の本初子午線と決定された。 参謀本部、京阪神の平野部の準正式地形図作成開始
地図作成、測量の遅れを痛感した政府は、全国測量業務の統一を行うこととし、陸軍省参謀本部測量局に先進的な諸機器を有する内務省地理局の業務を移管する ことを決定。「2万分の1地形図」(縮尺改定までわが国の基本図)及び「輯製二十万分一図」着手
1885(明治18)年 地質調査所が、「20万分の1地質図」の作成を開始
1886(明治19)年 測量局、2万分の1地形図刊行開始、44年まで継続
海軍観象台経度決定
1888(明治21)年 陸地測量部条例公布(勅令)により 参謀本部測量局が独立して陸地測量部となる。陸地測量部「十万分一帝国図」着手。「五千分一東京実測図」刊行
1893(明治26)年 「輯製二十万分一図」(伊能中図を基本とし、天保国絵図などで補正して作成)完成
1895(明治28)年  陸地測量部が「5万分の1地形図」の作成を開始
1896(明治29)年 陸地測量部が「1万分の1地形図」の作成を開始
1909(明治42)年 陸地測量部、六大都市「1万分の1地形図」のうち最初の東京完成
1910(明治43)年 陸地測量部が「2万5千分の1地形図」の作成を開始
1924(大正13)年  陸地測量部の「5万分の1地形図」が整備完了
1945(昭和20)年  第二次大戦終了により、陸地測量部業務が内務省地理調査所に移管される
1949(昭和24)年 測量法公布
1960(昭和35)年  地理調査所が建設省国土地理院となる。「国土基本図(5千分の1、2千5百分の1)」作成を開始
1964(昭和39)年 国土地理院、昭和39年第二次基本測量長期計画策定
1974(昭和49)年  国土地理院、「2万5千分の1土地利用図」の作成を開始
海上保安庁水路部、最初の国際海図「日本西部」を作成
1977(昭和52)年  国土地理院、「ナショナル・アトラス(日本国勢地図帳)」を刊行
1983(昭和58)年  国土地理院、「2万5千分の1地形図」の全国整備が完了
国土地理院、新「1万分の1地形図」の作成を開始
1997年(平成9)年 国土地理院、各種の数値地図をCD-ROMで刊行
2001(平成13)年 国土交通省国土地理院となる
2002(平成14)年 国土地理院、「数値地図25000(空間データ基盤)」の全国整備が完了
4月1日に測量法と水路業務法が改正され、わが国の測地系は、日本測地系から世界共通の世界測地系に変更
2003(平成15)年 インターネットでの公開を開始

引用文献等
山口恵一郎、品田毅編 『図説地図事典』 (武揚堂、1984年)